自然災害にソナエル
～津波が予測される時に発表される情報、津波警報～

MOSSA11号は、防災についてのセミナーや研修などで、内閣府や気象庁、自治体防災担当の方のお話を聴くことがあります。
その中には、非常に有効な情報がたくさんありますので、いくつかご紹介できればと思います。

地震に関係する災害への備えとして、緊急地震速報、南海トラフ地震、そして津波とは何かについてご紹介しました。

今回は、津波が予測されるときに発表される情報についてです。

海域で大きな地震が発生した時、気象庁は地震のマグニチュードや位置をすぐに推定し、これらをもとに沿岸で予想される津波の高さを求め、大津波警報、津波警報または津波注意報を発表します。

●平成23年東北地方太平洋沖地震での津波警報の課題

途轍もない被害をもたらした平成23年東北地方太平洋沖地震による津波。
気象庁は、この津波に対する津波警報の発表などについて、４つの課題を上げました。

１．巨大地震の正確なマグニチュードをすぐに計算できず、過小なマグニチュードとなってしまった。
　（最終的なマグニチュード９．０に対し、最初の計算ではマグニチュード７．９）

２．過小なマグニチュードをもとにした津波の高さの予想（津波の高さ３ｍなど）が、「防潮堤を超えるような津波ではない」と思わせてしまった。

３．巨大な津波であることをすぐに推定できず、警報で知らせるのに約３０分かかってしまった。

４．津波の観測データ「第１波０．２ｍ」などを見聞きし、「大したことない」と思わせてしまった。

マグニチュードが１大きくなると、地震のエネルギーは約３０倍！（正確には３１．６倍）
地震によって引き起こされる津波の規模も、桁違いに大きくなります。
このように、津波の予測には、地震のマグニチュードの正確な計算が不可欠ですが、現在の技術レベルでは、巨大地震のマグニチュードの計算には、どんなに頑張っても最低１５分ほどかかるとのこと。
さらに、東北地方太平洋沖地震では、マグニチュード計算のための地震計が振り切れてしまい、さらに時間がかかってしまいました。
これらの課題を解決するための新しい津波警報が、平成２５年３月から気象庁において運用されています

●平成23年東北地方太平洋沖地震を踏まえた津波警報の改善

１．巨大地震でも振り切れない地震計を新たに整備し、地震発生から１５分で安定して巨大地震のマグニチュードを計算できるようにします。
１５分までは、巨大地震特有の地震波をモニターし、計算したマグニチュードが過小なものではないかどうかを判定します。

２．１５分までに、巨大地震特有の地震波を検出し計算したマグニチュードが過小と判定されれば、地震が発生した海域での最大規模の津波の高さを想定します。（例えば南海トラフ地震であれば、東海沖～四国沖までの全域で巨大地震が発生した場合の津波の高さ）
そして、巨大地震の正確なマグニチュードにもとづく津波の高さが計算されるまでは、３ｍなどの数字ではなく、「巨大」な津波という表現でお知らせします。
巨大地震時の津波警報
気象庁HP 津波警報の改善のポイントより